コロナ禍で働く人の6割が健康状態に課題!【withコロナで変化する「働くこと」に関する調査】

    目次

    株式会社OKANでは、全国の20~50代の働く男女3,760名を対象に“withコロナで変化する「働くこと」に関する調査”を実施しました。

    緊急事態宣言発令から半年を経て、働く人々の価値観の変化が見られた「健康状態」「オフィスの必要性」「人材定着」「企業との関係性」のテーマについて、全4回にわたって紹介します。

    1回目のテーマは「コロナ禍の健康状態」

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    調査のトピックス

    今年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行により、テレワークや時差出勤の実施など働き方の大きな変化を受けています。従業員が求める健康支援として、“感染症対策について”の希望が最も多く(47.6%)、また“病気の治療と仕事の両立促進に向けた取り組み”(32.9%)や“食生活の改善に向けた取り組み”(27.4%)など、生活に関しての支援への期待が高くなっているようです。

    また、今回の調査で、離職者の4人に1人が健康を理由に離職(検討)したと回答しています。

    健康・育児・介護、いろいろな「生活=ライフスタイル」に関する理由で「働きたいけど働けない人」を目にします。これらの問題は個人の力だけで解決するのは難しく、「仕事≒会社」が理解し、その支援をする必要があります。働く人だけでなく、企業も変わっていく必要があります。

    今年は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響により、働き方の大きな変化を受け「ウィズコロナにおける新しい健康経営」を各社が模索しています。今年で5回目を迎える『健康経営優良法人認定制度』の認定要件でも、新たに「健康課題に基づいた具体的目標の設定」が必須要件となりました。

    マイナスを0にするコスト削減を目的とした健康経営から、成果指標と合わせPDCAをまわし企業活動においてプラスの効果をあげる健康経営へと、企業の視点も大きく変化しはじめています。

    withコロナで変化する働く人の健康調査の詳細

    コロナ禍で心身の健康を意識する従業員が急増

    • 約6割の従業員が、自身の健康状態に問題があると回答。
    • コロナ禍で心身の健康を意識する従業員が急増

    コロナの影響により健康問題の増加を耳にする機会が増えています。そこでコロナをきっかけとした働き方の変化に起因する、健康状態についての実態を調査しました。

    その結果、約6割(58.1%)もの働く人が、健康状態に課題を抱えていると回答。テレワークの導入などで働き方に柔軟性が生まれている一方、新しい環境による健康への課題が明らかとなりました。コロナ禍で心身の健康を意識する従業員が急増してるとも言えます。

    健康を理由とした離職リスクは4人に1人

    • 生産性が著しく低下。約4割が”週に数日”心身の健康が理由でパフォーマンス悪化
    • 健康を理由とした離職リスクは4人に1人。従業員の健康増進が急務!


    健康状態の悪化による影響は業務の生産性にも大きく寄与しているようです。

    心身の不調によって、生産性が下がった頻度について質問したところ、約4割もの働く人が週に数日満足な状態で働けておらず、集中力が低下、生産性の上がらない状態だということがわかりました。

    「健康状態による生産性の低下がない」の回答に至っては25.6%のみと、実に4人に1人が健康起因の生産性欠如に関わっていることが明らかになっています。また、あわせておこなった「健康起因での離職(検討)経験有無」についての質問では、27.0%が経験ありと回答。

    従業員の健康をサポートできないことによって発生する“望まない離職”が少なくないことが明らかとなっています。

    47都道府県で従業員の生産性が下がっているのは?

    • 従業員の生産性47都道府県調査生産性低下の頻度が多いのは”愛媛県“”長崎県”

    前述の「心身の健康が影響で、仕事のパフォーマンス、生産性が落ちてしまっていると感じる頻度は?」について、47都道府県の働く人に調査した結果。下記のような結果となりました。

    “1週間に数日の頻度でパフォーマンスが低下している”と4割以上の働く人が回答した都道府県は、実に13都道府県にのぼりました。

    従業員が期待する企業の健康対策

    • 従業員が求める健康支援 感染症対策を5割が熱望
    • 病気との両立支援、食生活改善など日常生活の対策が人気

    今年で5回目を迎える『健康経営優良法人認定制度』の認定要件・申請スケジュールが公表され、新たに「健康課題に基づいた具体的目標の設定」が必須要件となるなど、成果指標と合わせPDCAをまわし企業活動においてプラスの効果をあげる健康経営へと、企業の視点も大きく変化しはじめています。コロナ禍において従業員がどのような健康サポートを求めているのかを、健康経営優良法人の評価項目をもとに調査しました。

    調査の結果、“感染症対策”(47.6%)と、やはりコロナ対策に興味をもっている従業員が多いことがわかりました。ほかには“病気の治療と仕事の両立促進に向けた取り組み”(32.9%)や“食生活の改善に向けた取り組み”(27.4%)といった、生活に関しての支援への期待が高いことが明らかとなっています。

    リリースはこちら:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000025.000018532.html

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