従業員満足度(ES)調査とは?実施ステップや分析方法を理解して組織改善へ

    せっかく時間をかけて育てた人材が辞めてしまうのは、会社にとって大きな損害です。働きやすく働きがいのある会社では、社員の離職率も低く、社員が定着することでさらなる事業の発展につながります。

    では、どうして社員が辞めてしまうのでしょうか?そのヒントとなる指針として、「従業員満足度調査(ES調査)」に注目が集まっています。

    従業員満足度調査の結果から、どんなことがわかるのでしょうか?その種類や費用は?職場環境改善のカギを握る「従業員満足度調査」について、詳しくみていきましょう。

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    「従業員満足度」が離職率低下のカギを握る理由

     

    従業員満足度(ES)とは

    「あなたは今の仕事に満足していますか?」と問われた時、人はどのような観点から回答するでしょうか?

    仕事内容や職場での人間関係、給与、休みの取りやすさ、今後のキャリアビジョンなど、「満足度」を考える上でのポイントは実に様々です。満足していると思える項目が多ければより一層の向上心を持って業務に取り組むことができますし、そうでない場合にはモチベーションが低下して、転職活動を視野に入れることもあるかもしれません。

    こうした各個人の「仕事に対する満足度」を、企業が自社の従業員に対して体系的に見た視点を「従業員満足度(Employee Satisfaction)」といいます。これはその名の通り、従業員の会社や仕事に対する満足度のことで、主に以下のような多角的な要素から構成されます。

    ◯ビジョンへの共感
    ◯マネジメントへの納得感
    ◯会社や業績への参画度
    ◯企業風土の快適さ
    ◯就業環境の快適さ

    【参考】https://bowgl.com/2017/08/02/employee-satisfaction/

    従業員満足度を向上させるメリット・デメリット

     

    従業員満足度が高い組織では、労働生産性や顧客満足度、人的資源などにプラスの影響を及ぼすと考えられています。

    まず、給与等の待遇だけでなく、福利厚生、マネジメント、職場環境、モチベーションなどの様々な観点での満足度が高まると、やらされ感のない前向きな生産性改善が見られ、個人の業務パフォーマンスが上がります。これがチームにも好影響を与え、組織としてのパフォーマンスも好転し、企業業績の向上にもつながると考えられます。

    従業員満足度が向上して業務パフォーマンスが良くなると、従業員が対外的にもモチベーション高く接することができ、顧客満足度(Customer Satisfaction)にも好影響を与えます。仕事の中でポジティブな手応えを実感した従業員は、さらなる業務改善に意欲的になり、プラスのサイクルを生み出すことができるのです。

    このようにして従業員満足度が高い状態が続くと、従業員の会社へのロイヤリティが上がり、より貢献しようという意識が生まれ、マナーや勤務態度の改善、メンタルヘルス対策にもつながります。会社全体の雰囲気が活性化されて優秀な人材が定着するようになると、従業員からの紹介採用や競合からの優秀な人材の流入など、トータルで見た採用増加にもつながるでしょう。

    一方、従業員満足度が低い場合には、上記で述べたことと逆の現象が起こりやすく、離職率が上がってしまう可能性があります。積極的な採用活動によって一時的には人員を確保できたとしても、長期的に見た退職人員が減らない限り、人的資源が蓄積しにくい状況になってしまいます。人が流出し続けると残る人への負荷が高まるほか、新たな人員補充の際の採用コストや教育コストなど「人が定着していれば必要なかった」はずのコストもかかります。

    このように、従業員満足度は、労働生産性や顧客満足度、人的資源にも影響を与える重要な指標であることが分かります。そこで、自社の従業員満足度をしっかりと把握するための「従業員満足度調査」が注目されているのです。

    従業員満足度調査(ES調査)とは

     

    従業員満足度調査とは、従業員が勤務している組織についてどの程度満足しているかを表す、「従業員満足度」を把握するために実施する調査のことです。

    仕事内容や職場での人間関係、各種人事制度やワークライフバランスなど、様々な観点での満足度を調査して、職場環境の改善や教育体制・研修などの見直し、福利厚生の充実などに活用されます。

    そもそも従業員満足度(ES:Employee Satisfaction)とは、従業員の会社や仕事に対する満足度のことで、以下のような多角的な要素から構成されます。

    ・ビジョンへの共感
    ・マネジメントへの納得感
    ・会社や業績への参画度
    ・企業風土の快適さ
    ・就業環境の快適さ

    仕事内容や職場での人間関係、給与、休みの取りやすさ、今後のキャリアビジョンなど、「満足度」を考える上でのポイントは実に様々です。

    従業員満足度調査の種類

    従業員満足度調査には、大きく分けて4つの種類が存在します。

    各サーベイによって測る対象が異なるため、自社組織の「何」を調べたいのか、種類を把握するところから始めましょう。

    組織サーベイ

    組織サーベイは、組織開発のための課題発見を目的とした調査方法のひとつです。主に、経営目標に準じたチームビルディングに活用されます。

    パルスサーベイ

    パルスサーベイは、1~5分程度の簡易的なアンケートを短期間で繰り返し行う調査方法のことを指します。離職の兆候やモチベーションの低下などをリアルタイムで察知できるという特徴があります。また、パルスサーベイはエンゲージメントサーベイなど他の調査方法と組み合わせられることが一般的です。

    エンゲージメントサーベイ

    エンゲージメントサーベイは、従業員が組織に対する貢献意欲(エンゲージメント)を抱いている状態を測るための調査方法です。従業員の意欲の活性化につながるサーベイとして、近年多くの企業で導入されています。

    モラールサーベイ

    モラールサーベイは、組織の中で従業員が満足している点や問題意識を感じている点に注目した統計学的な調査方法です。経営目標達成のために必須となる従業員のパフォーマンス向上に、具体的に影響する要素を調べるところが特徴です。

    従業員満足度調査を行う目的

    従業員満足度調査を行う前に、明確にしておきたいのが実施目的です。ここでは、一般的に企業が従業員満足度調査を実施する目的として多く挙げられる点を紹介します。

    自社の課題を可視化するため

    従業員満足度調査を行うきっかけにもなるのが、潜在化している自社の課題を見つけることではないでしょうか。

    人事からは見えにくい、従業員個人が抱える問題やチーム単位での課題があるかを匿名で聞くことができるため、直接は聞きづらい本音も調査で明らかになるでしょう。

    離職率低下や定着率向上のため

    近年、注目を集める「戦略人事」において、経営資源のひとつ「ヒト」のマネジメントが重視されています。

    労働力不足が加速する日本では、今後ますます従業員の離職問題や定着率の向上が必須の取り組みになってきます。

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    業績向上につなげるため

    SPC(サービス・プロフィット・チェーン)の考え方において、従業員満足度の向上がサービス品質の向上につながり、そのことが顧客満足度アップや、企業の利益に貢献する一連の流れをつくるといわれています。

    組織としての利益をあげるためにも、従業員満足度を向上させる制度・文化醸成は重要だということがわかります。

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    施策の効果検証のため

    従業員満足度調査は、既に社内で何らかの施策を行っている場合の効果検証を目的として活用されることもあります。

    社内で実施した施策を定量的に観察する際に、正確かつ詳細なデータがあると長期的にも便利です。アンケート調査等を行う余裕がない、フィードバックや専門的なアドバイスが欲しいなどの希望があれば調査をアウトソーシングするのも良いでしょう。

    従業員満足度調査で期待できる効果・メリット

    前章までで、従業員満足度調査について基本的な情報と目的を確認しました。ここでは、従業員満足度調査を行うことで期待できる効果やメリットを紹介します。

    離職原因が分かる

    育児や介護との両立が難しくなり、退職してしまう離職問題は多くの企業を悩ませています。また、近年では、新卒社員の32%が約3年で離職するなど早期離職の問題も。

    そうした離職原因を突き止めるためにも役立つのが従業員満足度調査です。隠れたニーズを発見し、職場環境の改善にいち早く役立てることができます。

    組織課題の改善策が立てやすい

    調査で自社組織の課題が明らかになったことで、それに応じた改善策も立てやすくなります。

    「育児のための休暇が足りない」「社内コミュニケーションが乏しい」など具体的な課題が分かることで、働きやすい職場作りには欠かせない現場の声を反映させやすくなります。

    労働生産性がアップする

    明らかになった組織課題に適した対策を講じることで、従業員を取り巻く環境に徐々に変化が表れます。それによって、従業員のエンゲージメントが向上し、結果として労働生産性アップが期待できます。

    従業員定着率の向上につながる

    メンタルヘルス対策など従業員の精神的なマネジメントと同様に、いきいきと働けるような職場環境作りは重要です。

    従業員満足度調査は、ニーズを的確に捉える有効な人事施策として離職原因の解析や定着率向上につながると考えられます。

    顧客満足度向上につながる

    一連の取り組みを行い従業員の満足度が向上することで、顧客により良質なサービスが届けることができ、顧客満足度向上につながります。

    一人ひとりの従業員満足度が高ければ、チームにも好影響を与えます。組織としてのパフォーマンスが向上することで、ひいては企業業績アップも期待できるでしょう。

    業績を伸ばすことができる

    先に紹介した「SPC」において重要な「従業員満足度」は、調査で得られて結果を活かすことで、企業の業績アップにもつながってきます。

    実際に、SPCをアップするような取り組みは、従業員の声にも耳を傾け、全体的な利益を向上させるための有効な施策として多くの企業で取り組まれています。

    従業員満足度調査の4つのステップ

    では、従業員満足度調査を実施するとなった際に具体的にどのようなステップを踏んでゆけばよいのかをここで解説します。以下の4つのステップを意識して取り組んでみましょう。

    ①目的の明確化

    まず、「何のために従業員満足度調査を行うのか」を明確にし、調査の目的を設定しましょう。

    課題だと感じている点を洗い出し、調査結果を得てどのような変化を起こしたいのか、組織の理想状態をあらかじめ決めておくことで調査もスムーズに行えます。

    ②目標設定

    目的の明確化を行った後、より具体的な目標を設定する必要があります。

    設定した目標を用いて満足度調査の活用の方向性を考えていくため、ここでゴールとなる目標を設定できていないと、達成までの道のりが不透明になってしまいます。

    調査を行うだけで終わってしまうと、その後の効果を十分に得られないことも。データを効果敵に使うためにも、組織課題に準じた目標を設定しましょう。

    ③従業員満足度調査の実施

    調査開始までの準備ができれば、いよいよ実施に踏み込みましょう。

    ステップ①、②で事前に目的・目標を明確にしておいたことで、従業員への協力依頼がしやすくなり、より多くのデータを入手することができます。

    従業員満足度調査において、できるだけ全ての従業員の声を聴くことが重要となるため、従業員が納得でき理解を得られるような説明をしましょう。

    ④振り返りと集計結果の共有

    調査が終わったら、データの振り返りとフィードバックを行います。

    手に入れたデータから、自社の課題だと感じていた点とリアルな従業員の声がどれだけギャップがあるのかを確認します。ここで見つかった組織課題を、今後の人事施策に生かしていく運びになります。

    また、データ集計後は全社的に調査の内容を開示しましょう。自社の課題を共有することで組織の一体感をアップするだけでなく、対策を講じるためのチーム作成に協力してもらえるような人材を確保することができます。

    従業員満足度調査の項目例

    これまでご紹介した通り、従業員満足度調査の実施にあたっては、目的を整理した上で、把握したい内容が的確に抽出される内容で構成する必要があります。

    仕事・職場環境・会社風土など、まずは質問の大項目を決定し、より詳細な中項目、小項目へと落とし込んでいくことで、質問がどんどん具体化されていきます。

    ここでは一例として、三菱UFJリサーチ&コンサルティングが作成した従業員満足度調査の調査項目をご紹介します。

    ●「仕事」満足度(仕事内容/人材育成/仕事継続)
    →自分の役職等から見た、仕事内容や仕事量の適切さ

    ●「職場」満足度
    →職場での人間関係やノウハウ共有の有無など

    ●「上司」満足度
    →上司との関係性や、熱心な指導・援助の有無など

    ●「会社風土」満足度(会社風土/会社インフラ/会社風紀)
    →社員を大切にしている程度、チャレンジする雰囲気、情報インフラの充実、リスク管理の徹底、ハラスメント行為の有無、規律やマナーの遵守など

    ●「処遇」満足度(人事評価/給与等/個人目標/労働時間)
    →人事評価の公平性、人事評価基準の明確性と統一性、成果や努力の処遇への反映度合、目標設定の十分な話し合い、休暇の取りやすさなど

    ●「福利厚生」満足度
    →勤務形態の自由度、退職金や年金の制度、慶弔についての配慮など

    ●「経営」満足度
    →会社のビジョンや経営方針への共感,会社の将来性など

    ●総合満足度
    →会社・職場・仕事に対する総合的な満足

    その他にも、導入したばかりの教育制度等の人事施策に対する満足度や、会社内イベント等のアクティビティに対する満足度など、企業ごとに調査したい項目を設定することが大切です。

    従業員満足度調査の集計・分析方法

    従業員満足度調査は実施後に集計および分析を行う必要があります。アウトソースする場合にはこの作業は省略されますが、自社で行う場合に必須となりますのでチェックしておきましょう。

    ここでは、3つの分析方法を紹介します。

    単純集計

    単純集計は、従業員満足度調査を分析するための基本的な集計方法です。

    各質問にどれだけの人数が回答したのか、回答比率や平均値を求める方法で、シンプルで全体像を把握しやすいという特徴があります。

    クロス集計

    クロス集計は、得られたデータを用いて2つ以上の質問を掛け合わせて集計する方法です。

    単純集計では判断しづらい、回答者の属性の違いによって異なる細かな違いを発見することができます。例えば、世代や性別・職種等で分けたデータの傾向を読み取ることができることがこの集計方法の強みです。

    満足度構造分析(相関係数)

    満足度構造分析は、満足度が高い従業員の傾向を知ることができる分析方法の一つです。満足度が高い従業員がどの質問項目に高い数値を付けているかを知り、自社において何が重要であるかを把握することができます。

    調査結果で「職場への満足度が高い従業員は、柔軟な働き方に関する項目において数値が高い」とわかれば、働き方の多様性に課題があると考えられるでしょう。

    従業員満足度調査のサービス比較

    従業員満足度の重要性と、その調査についてご紹介してきましたが、これらを自社でゼロベースから実施するのは難易度の高いことです。そこで、従業員満足度調査を導入しやすくするためのアンケートツールや、コンサルティング付きのサービスについてご紹介します。

    アンケートツールの利用

    質問項目の設計や回答依頼、集計などが効率的に行いやいほか、比較的低コストで利用することができます。無料〜数万円程度の初期費用と、数千円〜数万円程度の月額利用料を払うことが多いようです。

    コンサルティング付き調査の利用

    コンサルティング会社や調査会社に依頼して、従業員満足度調査の設計から実施、集計だけでなく、結果分析をもとにしたコンサルティングも付けてもらうことも可能です。こちらは基本調査料として10万円〜100万円程度かかるほか、従量課金制の利用料(1人あたり1000円〜1000円程度)、クロス集計やレポート作成等のオプションをつけるとそのオプション代金も発生します。

    専門家に依頼できるというメリットもありますが、ツールを利用する場合と比べて高額のため、必要な内容をよく吟味して、予算と照らし合わせた上で実施判断することが大切です。

    おすすめ従業員満足度調査ツール10選!

    では、ここで自社で従業員満足度調査を行う際に利用したい、おすすめのツールを紹介します。

    それぞれ自社の悩みに応じて、合う調査ツールを選んでみてください。

    初めての導入でも手間なし本格的な調査|スマレビ for 組織診断

    導入企業1,000社を超えるスマレビ for 組織診断は、株式会社シーベースが提供する従業員満足度調査ツールです。

    ライトプラン、スタンダードプラン、アドバンスドプランの3つがあり、それぞれサポートの範囲が異なります。例えば、満足度調査を初めて行う企業に向けては、組織課題の打ち手から経過観察までを担当してもらえるアドバンスドプラン。調査レポートのみを欲しい場合には、ライトプラン、と選ぶことが可能です。

    価格・プラン

    ライトプラン:18万円
    スタンダードプラン:48万円
    アドバンスドプラン:78万円

    個人・組織両方の働き方改善をサポート|Geppo

    Geppo(ゲッポウ)は、株式会社ヒューマンキャピタルテクノロジーが提供する、個人と組織両方の方向から課題を可視化することができる満足度調査ツールです。

    個人・組織の双方へのアプローチをすることで本質的な働き方改革につながるという同社の考えから、毎月1回の個人サーベイと半期/四半期に1回の組織サーベイを組み合わせた調査となっています。

    価格・プラン

    20,000円~(~25人)

    調査のみから専門家のアドバイスまで豊富なプラン|リアルワン

    リアルワンは、調査・評価を専門とするリアルワン株式会社の満足度調査ツールです。

    領域別満足度調査では、仕事内容の領域で6側面、組織の領域で7側面、職場仲間の領域で7側面、待遇の領域で8側面が標準で用意されており、詳細な項目に分けた調査が可能となっています。

    人事・組織分野を専門とする同社の強みが生かされており、初めてのアウトソーシングでも安心して任せることができるでしょう。

    価格・プラン

    ライトコース、スタンダードコース、プレミアコースの3種(要問合せ)

    プロコーチによる手厚い1on1サポートも|hanaseru

    パーソルイノベーション株式会社が提供するhanaseruは、「一人ひとりが自発的に意思判断するエンパワーメント型組織へ」というコンセプトとした、従業員の自律性を高める満足度調査サービスです。

    一般的な選択式の回答方法ではなくテキスト式になっているため、より個人が抱える問題に寄り添った気付きを得ることができます。そこで緊急度が高いと判断された従業員には、専門のコンサルタントがフォローアップを行うなど手厚いサポート体制です。

    価格・プラン

    要問合せ

    用途に応じた2種のサーベイで課題を発見|ラフールサーベイ

    利用企業数約800社となるラフールサーベイは、約3,000社の社員18万人以上のメンタルヘルスデータをベースにしたオリジナル調査項目が提供されています。

    大学・精神科医・産業医・臨床心理士の知見を取り入れたオリジナル調査項目により多角的な分析が可能です。また、分析結果に加えて課題解決のためのヒントや対策サービスも利用できるため、導入者の工数を減らすのに役立つといえるでしょう。

    価格・プラン

    初期費用100,000円+サービス料金月額400円×従業員登録者数

    国内最大級のデータを生かして組織変革を支援|モチベーションクラウド

    motivationcloud

    株式会社リンクアンドモチベーションが開発したモチベーションクラウドは、心理学・行動経済学などを基盤としたコンサルティングノウハウを生かした満足度調査ツールです。

    8,010社、203万人という国内最大級のデータを用いた組織状態の分析が可能で、同業他社や企業規模で比較することができるところが他にない魅力となっています。また、組織変革に導くためのアドバイスが充実しているため、実効性が高いフィードバックをもらいながら進めることができるでしょう。

    価格・プラン

    初期費用+月額費用(要問合せ)

    独自AIで組織改善サイクルをつくる|Wevox

    株式会社アトラエが提供するWevoxは、従業員エンゲージメントを可視化することで組織の改善サイクルをつくるサポートをしてくれるサービスです。

    活用支援パックとよばれる、現場メンバーが知っておきたい考え方を学ぶワークショップなどを実施し、サーベイのやりっぱなしを防ぎます。また、メールだけでなくSlackやLINE WORKSなど普段使用しているビジネスチャットツールを用いてサーベイを送付することができ、リマインドも自動で行われるため、担当者の負担を減らすことができます。

    価格・プラン

    月額300円/ 1人 ~

    エンゲージメント可視化で離職を防ぐ|タレントパレット

    タレントマネジメントシステムで人気のタレントパレットでは、サービスのひとつとしてパルスサーベイが導入されています。

    主に人材の可視化やデータ分析をしながら、スマートフォンやパソコンからできる簡易的なアンケートを実施し、従業員の「今」の状態をキャッチすることができます。また、自然言語解析(テキストマイニング技術)アンケート解析によって、離職リスクのある従業員を自動で抽出することも可能です。

    価格・プラン

    初期費用+月額費用(要問合せ)

    月1回 3000人まで無料のコスパ|Freeasy ASP

    セルフ型アンケート作成ツール Freeasy ASPは、アンケート内容を自社オリジナルで作ることのできる自由度の高いツールです。

    従業員満足度調査だけでなく社内イベントの来場者アンケートに使うなど、目的を絞らず利用できるため、低価格でとりあえず試してみたいという企業にはぴったりのサービス内容となっています。月に1回、3000人までのアンケート調査は無料のため、手軽に実施ができます。

    価格・プラン

    フリープラン:月額無料、実施料金無料
    アドホックプラン:月額無料、実施料金 1問につき5円
    プレミアムプラン:月額2万円

    経営戦略・人事コンサルのノウハウを活用|従業員満足度調査サービス

    経営戦略・組織人事コンサルティングのノウハウを持つ日本経営システムと、みずほリサーチ&テクノロジーズが共同開発した従業員満足度調査サービス

    自社内調査では把握しづらい意見も、外部機関として調査を依頼することで、従業員の率直な意見をきけるという特徴があります。また、みずほリサーチ&テクノロジーズという基盤の整った企業のため、機密保持などセキュリティ面も安心です。

    価格・プラン

    80万円(1社・500人まで)

    初期費用+月額費用(要問合せ)サーベイを活用して自社従業員のニーズを可視化しよう

    従業員満足度調査を有効活用することは、各従業員の仕事や職場に対する満足度を高め、ニーズを可視化することで組織改善につなげることができます。

    調査の目的意識をしっかりと定めて、的確な質問内容を構成することが肝心ですが、ただ調査するだけでは意味がありません。回答をしっかりと分析して現状の問題点を洗い出し、それに対する施策を考え、定期的な調査を続けてこそ効果が発揮されるものなのです。

    しっかりと有効活用することができれば、満足度向上だけでなく人員定着や採用力強化にもつなげて、プラスのサイクルを生み出すきっかけになるかもしれません。従業員満足度調査の導入を、ぜひ検討されてはいかがでしょうか。

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