働きがいはなぜ重要?向上のための施策と事例を解説

    公開日 :

    更新日 :

    目次

    従業員がいきいきと働くには、「残業がない」「昇給する」といった働きやすさだけではなく、仕事に誇りを感じられる「働きがい」が必要です。個人の内面から生まれる「働きがい」とは何でしょうか。また、「働きがいのある会社」にはどのような共通点があるのでしょうか。

    2021年版の働きがいのある会社ランキングの紹介とともに、働きがいのある組織について解説します。

    オフィスコンビニ型の社食の導入増加中!  1品100円※で、24時間いつでも食事を提供できる「置き型社食︎」のオフィスおかん。  普段の食事補助だけでなく、人材定着、従業員満足度向上などの目的で全国で導入されています。    ※100円は想定利用価格です。 ※「置き型社食︎」は株式会社OKANの登録商標です。   「オフィスおかん」の詳細をみる

    働きがいとは

    働きがいとは、従業員が自らの意思で積極的に仕事に取り組むエネルギーを指します。仕事への誇りやより良い社会づくりに貢献しているという実感などから生じる個人の内面の変化です。

    一方、働きがいと似ている「働きやすさ」は、外側から提供されるものです。長時間残業がない、公平な評価制度がある、時短勤務など柔軟な働き方に対応しているといった就労環境・条件が、働きやすさを構成する要素になります。

    働きがいを構成する「動機付け要因」と「衛生要因」

    フレデリック・ハーズバーグというアメリカの臨床心理学者が唱えた「二要因理論(動機付け理論)」によると、働きがいは「動機付け要因」と「衛生要因」の二つにわけられます。

    動機付け要因とは、あればあるほどやる気やモチベーションにつながるものです。仕事の達成感や責任範囲の拡大など、「やりがい」と言われるものがこれに当たり、満足を感じる要因となります。

    衛生要因とは、整っていないと不満を生み出すものです。会社の方針、管理方法、労働環境、作業条件(給与、時間役職)などが含まれるとされ、これらは不足を解消したとしても、必ずしも満足に繋がるとは限りません。

    近年、取り組みが進んでいる働き方改革は、衛生要因にあたる「働きやすさ」を整えるのが目的です。働きがいを向上させるために、働きやすさの整備は必須ですが、職場環境の改善だけでなく、従業員の内面からやる気を引き出す施策が求められます。

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「「働き方改革」は「働きがい」を高めるのか(https://hatarakigai.info/library/column/20170731_131.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2018/10/4、参照日:2023/10/18)

    GPTWが考える働きがいのある会社とは?

    世界約60か国で働きがいに関する調査を実施し、「働きがい認定企業」や「働きがいのある会社」をランキングとして発表するGreat Place to Work(GPTW)では、前述のハーズバーグの理論をもとに、「働きやすさ」と「やりがい」の両方が備わった組織を働きがいがある会社だとしています。

    働きやすさは、改善により効果が目に見えやすいものであり、かつ不足していることにも気づきやすいものです。しかし、やりがいは目に見えにくく、従業員の状態を把握することは容易ではありません。

    働きがいのある会社を目指すには、目に見えない「やりがい」をどのように引き出すかが重要なポイントといえます。

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「「働きがい」とは?(https://hatarakigai.info/hatarakigai/)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、参照日:2023/10/18)

    働きがいを向上させる3つのメリット

    働きがいの向上は、以下の3つのメリットにつながります。

    企業の業績アップ

    GPTWの「働きがいのある会社」ランキング選出企業の株価リターンは、その他の主要な株価指数と比較して高い傾向にあるとされています。たとえば、2010年ベストカンパニーに選出された上場企業の10社に、2010年3月末で等金額を投資した場合、11年後のリターンは約280%と非常に高くなっていました。

    このように、働きがいが高い企業では、長期的な業績アップにつながる従業員の動きが生まれます。

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「「働きがい」とは?(https://hatarakigai.info/hatarakigai/)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、参照日:2023/10/18)

    新しい企画・アイディアの創出

    リクルートワークス研究所の調査では、人が「生き生きと働く」、つまりはやりがいを感じながら働くための8つの要素を分類しています。その中には、自らの経験から得意分野を認識する「強みの認知」や、効率的に仕事を進めたり学びながら変化したりする「オーナーシップ」が挙げられています。

    すなわち、やりがいを感じながら働く従業員は、自らの得意分野を認識し、仕事のやり方を工夫したり新たなチャレンジをしたりする意欲が高いといえます。こうした仕事への自発的な姿勢は、いままでにないサービスを生み出すきっかけとなります。

    (参照:株式会社リクルート「第6章 総合報告 「働く×生き生き」を科学する 一人ひとりが生き生きと働ける次世代社会の創造を目指して(https://www.works-i.com/research/works-report/item/ikiiki-report.pdf)」、参照日:2023/10/18、調査主体:株式会社リクルート、調査対象:全国の20〜70歳の働く個人1682人に実施したアンケート調査、自由記述、集計計測期間:2019年8月7日~19日。)

    人材の定着

    働きがいが向上した職場では、従業員は自らの居場所を実感できます。つまり、職場から期待されていることを知り、仕事を通じて社会の役に立つという実感が得られ、組織の一員であると感じられる状態です。

    職場の人間関係の悩みは、「相談できない」というような孤立感から生まれることが多く、離職を考える要因の一つとなっています。そのため、従業員が安心して働ける働きがいのある会社では、人材が定着しやすいといえるでしょう。

    働きがいがある会社の仕組みや取り組みのポイント

    従業員の信頼を生み出す、会社の仕組みや取り組みのポイントは、下記の項目として表れます。自社にどんな仕組みの整備や環境改善が必要かを検討する際の参考にしてください。

    行動指針などがしっかりある

    行動指針とは、「企業理念を実現するために、社員としてどのような行動をするべきかを明確にするもの」です。行動指針を確立・浸透させることは、従業員の信用や連帯感を生み、組織目標の達成に貢献します。

    オフィス環境が整備されている

    2020年は、新型コロナウイルスの影響でテレワークが広がり、働き方の変化が拡大しました。多様化するニーズに対応したオフィス環境の整備は、従業員が能力を発揮できる環境の構築につながります。

    健康経営®️に力をいれている

    健康経営とは、1992年にアメリカの心理学者ロバート・H・ローゼンが自身の著書によって提唱した概念です。従業員の健康管理を企業が取り組むべき経営上の問題と捉え、積極的に健康増進への取り組みを行っていく経営手法のことをいいます。企業の健康に対する取り組みが従業員の健康増進につながれば、いきいきと業務に取り組むことができます。

    ※「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

    関連記事
    健康経営とは?メリットや成功に導くポイントを解説!

    福利厚生が充実している

    従業員に企業に対する愛着心を生み出すものであり、個人能力の発揮につながる感謝を示す企業からの取り組みにあたります。また、福利厚生の内容によっては、採用での魅力となったり、連帯感を生み出す要素としても機能したりします。

    残業が少なく休暇がとりやすい

    働きやすい環境整備は、従業員がベストなパフォーマンスを発揮するために効果的な取り組みです。長時間労働の撤廃やノー残業デーのほか、有給の時間単位取得や週休三日制による働き方改革は、こうした整備につながります。

    教育や研修が充実している

    教育や研修制度は、仕事に取り掛かる上でかかせないポイントです。また、個人が仕事の意味を実感する触発といった側面もあります。近年では、テレワークなど働き方が多様化しており、それに合わせた教育研修制度が求められます。

    社内コミュニケーションが活発

    風通しの良いコミュニケーションは、連帯感に欠かせないだけでなく、仕事で困った時に相談しやすい雰囲気を醸成します。テキスト主体のコミュニケーションのポイントや、遠隔の従業員とも迅速にコミュニケーションをとれるツールを抑えましょう。

    ダイバーシティを促進している

    女性活躍推進などの取り組みは、誰もがいきいきと活躍できるような環境を作り出します。また、お互いについて理解を深めあうことで、従業員同士で協力し合えるような関係構築も期待ができます。

    柔軟な制度設定をしている

    テレワーク、フレックス、育休制度といった制度を取り入れることで、個人のライフスタイルに合わせた働き方を選択してもらうことができます。

    2021年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング

    「働きがいのある会社」ランキングとは、GPTW Japanが毎年定める一定の基準に達した企業を認定するものです。第15回目を迎えた2021年のランキングでは、合計462社が参加し、そのうち160社が「働きがいのある会社」(ベストカンパニー)として選出されました。

    ランキングは、「大企業部門(従業員1000名以上)」「中規模部門(従業員100-999名)」「小規模部門(25-99名)」の3つの部門に分かれ、それぞれ25社、65社、70社の企業が選ばれています。
    ここでは、それぞれの部門の10位までを紹介しつつ、特徴ある取り組みを実施している企業をピックアップして紹介します。

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「2021年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング 160社(462社参加)(https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-category)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、参照日:2023/10/19)

    「働きがいのある会社」ランキング

    大企業部門(従業員1000名以上)

    シスコシステムズ
    セールスフォース・ドットコム
    ディスコ
    プルデンシャル生命保険
    モルガン・スタンレー
    アメリカン・エキスプレス
    レバレジーズグループ
    Works Human Intelligence
    DHLジャパン
    日本アイ・ビー・エム

    中規模部門(従業員100-999名)

    コンカ―
    サイボウズ
    CKサンエツ
    ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ
    freee
    FCE Holdings
    ディアーズ・ブレイン
    リブ・コンサルティング
    セプテーニグループ
    FTG Company

    小規模部門(25-99名)

    フラッグシップオーケストラ
    ダイレクトマーケティングミックス
    ENERGIZE
    現場サポート
    オンリーストーリー
    あつまる
    エコライフ
    Slack Japan
    湘南ゼミナールオーシャン
    バーテック

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「2021年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング 160社(462社参加)(https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-category)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、参照日:2023/10/19)

    「働きがいのある会社」注目企業ピックアップ

    【大企業部門|シスコシステムズ】
    柔軟な働き方/社員を巻き込んだ企業カルチャーの形成

    これまでに数多くランクインしている同社は、2018年に引き続き第1位に選出されました。

    在宅勤務を実施し、従業員がどんなライフステージでも成果を残せる環境作りに取り組みました。また、若い社員を中心に会社を改革するためのアイデアを募り、実現できる場を与えるなど、誰もが自分の力を発揮できる企業カルチャーの形成が特徴的です。また、多様性を認め合う企業文化の形成を積極的に進めています。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/tip/interview/20180401_103.html
    企業ページ:https://www.cisco.com/c/ja_jp/index.html

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「シスコシステムズ(https://hatarakigai.info/tip/interview/20180401_103.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2022/4/26、参照日:2023/10/19)

    【大企業部門|ディスコ】
    柔軟な制度設定/現状を見える化する

    半導体製造装置メーカーである同社は、従業員同士の連帯感を高める取り組みや、納得感のある人事制度が特徴的です。

    連帯感を高めるための取り組みとして、部門ごとにアンケートを実施。改善に生かすための「見える化」を行いました。なかなか改善が進まない部門に対しては、専門チームを派遣し解決のためのヒアリングを行っています。そのような取り組みから、新しい仕組みが生まれているそうです。

    また、あらゆる仕事に関連して「Will」という社内通貨が用いられています。実際の利用シーンとしては、業務の依頼料や、提出物の遅延料金、面談で評価されたインセンティブなど、幅広く使われています。このWillは賞与にも連動するそうなので、日々の仕事の中で意識する必要がある点もユニークです。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/tip/survey/20160927_108.html
    企業ページ:https://www.disco.co.jp/jp/

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「株式会社ディスコ(https://hatarakigai.info/tip/survey/20160927_108.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2022/4/26、参照日:2023/10/19)

    【大企業部門|モルガンスタンレー】
    多様性のあるワークスタイル/実力主義の環境を実現

    第1回から15年連続で選出(※2021年時点)されている同社は、「ダイバーシティ・アンド・インクルージョン・カウンシル」と呼ばれる拠点を作り、多様性の溢れる人材の採用や育成などを部署を超えて実施しています。これにより、男女関係なく誰もが同じように活躍できる、実力主義の働き方を実現しています。

    従業員個人の能力ややる気を最大限発揮できる環境を作るため、個人の違いを尊重し、ライフワークバランスも重視しながら日々業務に打ち込める点が魅力的です。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/tip/interview/20210422_271.html
    企業ページ:https://www.morganstanley.co.jp/ja

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「モルガン・スタンレー(https://hatarakigai.info/tip/interview/20210422_271.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2022/4/26、参照日:2023/10/19)

    【中企業部門|コンカー】
    フィードバックし合える文化/気軽なコミュニケーションの場の提供

    経費管理クラウドベンダーである同社では、従業員同士が感謝し合い、信頼関係の向上に繋がるようなフィードバックをし合える企業文化を重要だと捉えています。このような企業文化を実現するという意識を全員で持ち、取り組んでいる点が特徴的です。

    実際の取り組みとして、他部署を交えたシャッフルイベントの開催や、他部署の管理職との交流ランチの実施が企画されています。気軽に関わり合うことで、フィードバック時だけではなく、いざという時に仕事の相談や連携をしやすくする効果もあります。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/tip/interview/20180910_98.html
    企業ページ:https://www.concur.co.jp/

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「株式会社コンカー(https://hatarakigai.info/tip/interview/20180910_98.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2022/4/26、参照日:2023/10/19)

    【中企業部門|サイボウズ】
    ダイバーシティ促進/社員の多様性に応える人事制度

    2018年からライフステージの変化に合わせて勤務時間や場所を選択できる「働き方宣言制度」を取り入れてきた同社では、社員の多様性に応える充実した人事制度が評価されました。

    個人のライフスタイルに合わせた働き方の実現を掲げ、制度、ツール、風土という3点からの施策を展開しています。離職率が28%と過去最高であった2005年と比較し、2019年には4%前後になるなど、社員が働きがいを実感できる会社作りを実践しています。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/library/talk/20200720_225.html
    企業ページ:https://cybozu.co.jp/

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「テレワークが進む今、ソーシャルディスタンスを超えて働きがいを高めるには?(https://hatarakigai.info/library/talk/20200720_225.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2020/7/20、参照日:2023/10/19)
    (参照:サイボウズ株式会社「ワークスタイル(https://cybozu.co.jp/company/work-style/)」『サイボウズ株式会社』、参照日:2023/10/19)

    【中企業部門|freee】
    社内コミュニケーション活発/イベントを通じた価値観の共有

    同社では、社員総出で課題解決に取り組む全社対話集会「freee MAJIKACHI Day 」を開催。従業員自身の価値観を共有し、共感していくことで、活気ある雰囲気の醸成を行った点が評価されました。

    普段の業務では手が付けられないけれど、本当は価値がありそうなことを考える時間を持つことで、仕事への愛着心や、社会課題の解決に繋がる新しいアイデアを生むきっかけになる場所として活用されているそうです。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-m-05
    企業ページ:https://corp.freee.co.jp/

    (参照:freee株式会社「freee、「働きがいのある会社」 ベストカンパニートップ10に7年連続で選出(https://corp.freee.co.jp/news/hatarakigai-ranking2021.html)」『freee株式会社』、記事更新日:2020/7/20、参照日:2023/10/19)

    【小企業部門|ENERGIZE】
    教育や研修の充実/社員総出で関わる新卒採用

    組織の生産性向上に貢献するコンサルティングを提供する同社では、採用の90%が新卒です。毎年の新卒採用責任者はその年の一年目がつとめ、内定者が会社説明会からインターンシップまでを担当するというように、社員全員が採用にかかわることを徹底しています。

    会社が従業員を尊敬し、個人の興味に合った仕事に取り組んだり、採用を含めた意思決定のプロセスに参加できるよう支援したりといった取り組みが評価されました。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-s-03
    企業ページ:https://energize-group.co.jp/

    (参照:株式会社 PR TIMES「ENERGIZE(エナジャイズ)、2021年版 日本における「働きがいのある会社ランキング」にてベストカンパニーに2年連続選出!(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000056269.html)」『PR TIMES』、記事更新日:2021/2/16、参照日:2023/10/19)
    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「2021年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング 160社(462社参加)(https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-category)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、参照日:2023/10/19)

    【小企業部門|現場サポート】
    離職率の低下/若手が活躍できる機会の提供

    2020年に鹿児島県から初ランクインした同社は、直近5年間で離職者ゼロを達成し、誰もが働きやすい職場づくりをすすめています。

    経営理念を新しくするプロジェクトを行なった際には、上層部だけではなく若手社員も一緒に取り組みました。経営層だけで考える場合どうしてもトップダウンになりやすいですが、従業員総出で考えることにより、より自分ごととして実現のために邁進することができそうです。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/tip/interview/20201125_238.html
    企業ページ:https://www.genbasupport.com/

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「株式会社現場サポート(https://hatarakigai.info/tip/interview/20201125_238.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2022/4/26、参照日:2023/10/19)

    【小企業部門|Slack Japan】
    福利厚生の充実/在宅勤務でのオンオフをサポート

    メッセージプラットフォームを提供する同社では、ミッションを実現するために、遊び心、向上心、匠の精神といった独特な行動指針を掲げており、それらを総称して「Slackっぽさ」と呼ばれる企業文化を作り上げています。

    またプライベートとのバランスを大切にするため、自分のライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能です。在宅勤務を実施する際は、Slackを使い情報やコミュニケーションをオープンに行うことを重要視した結果、オフィス出社時と変わらず足並みを揃えて業務に取り組むことができたそうです。

    受賞ページ:https://hatarakigai.info/tip/interview/20210107_243.html
    企業ページ:https://slack.com/intl/ja-jp/

    (参照:株式会社働きがいのある会社研究所「Slack Japan株式会社(https://hatarakigai.info/tip/interview/20210107_243.html)」『働きがいのある会社研究所(Great Place To Work® Institute Japan)』、記事更新日:2022/4/26、参照日:2023/10/19)

    内面への働きかけと外部環境の整備が働きがいのある会社をつくる

    働き方改革に代表される就業環境や制度の充実は、働き方が多様化するにつれ、より会社に求められるようになるでしょう。教育研修制度や評価制度も、より実情に沿った個人の能力を伸ばすものが求められます。

    そのように、一人一人が働きがいを持てる組織づくりへの取り組みは、従業員との信頼醸成につながります。従業員同士の関係向上や新たな仕事への挑戦など、個人の内面への働きかけと外部環境の整備の二つの視点での取り組みが、働きがいがある会社をつくっていきます。

    いつでも食事を提供  置き型社食︎のオフィスおかんは、47都道府県で導入済みです。  ※「置き型社食︎」は株式会社OKANの登録商標です。 ※2022年12月時点の累積導入実績   オフィスおかんのサービスを詳しくみる

    メールマガジン登録はこちら

    お役立ち情報をまとめてお届け!

    • 働き方に関する最新トレンド 
    • オウンドメディア「おかんの給湯室」の最新記事 
    • OKAN主催のセミナーレポート
    • 健康経営や従業員満足度向上などのトレンド

    個人情報の取扱い

    プライバシーポリシーに同意の上お問い合わせ下さい。