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働きがいはなぜ重要？向上のための施策と事例を解説
従業員がいきいきと働くには、「残業がない」「昇給する」といった働きやすさだけではなく、仕事に誇りを感じられる「働きがい」が必要です。個人の内面から生まれる「働きがい」とは何か。また、「働きがいのある会社」にはどのような共通点があるのか。2021年版の働きがいのある会社ランキングの紹介とともに、働きがいのある組織について解説します。
目次
働きがいとは
働きがいとは、従業員が自らの意思で積極的に仕事に取り組むエネルギーを指します。公益社団法人国際経済労働研究所によると、働きがいとは「ワークモチベーション」であるとされます。
働きがいとは、仕事への誇りやより良い社会づくりに貢献しているという実感などから生じる個人の内面の変化です。一方、働きがいと似ている「働きやすさ」は外側から提供されるものです。長時間残業がない、公平な評価制度がある、時短勤務など柔軟な働き方に対応しているといった就労環境・条件が働きやすさを構成する要素になります。
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働きがいを構成する動機付け要因と衛生要因
フレデリック・ハーズバーグというアメリカの臨床心理学者が唱えた「二要因理論（動機付け理論）」によると、働きがいは「動機付け要因」と「衛生要因」の二つにわけられます。
動機付け要因とは、あればあるほどやる気やモチベーションにつながるものです。仕事の達成感や責任範囲の拡大など、「やりがい」と言われるものがこれに当たり、満足を感じる要因となります。
逆に衛生要因は整っていないと不満を生み出します。会社の方針、管理方法、労働環境、作業条件（給与、時間役職）などが含まれるとされ、これらは不足を解消したとしても、必ずしも満足に繋がるとは限りません。
近年、取り組みが進んでいる働き方改革は、衛生要因にあたる「働きやすさ」を整えるのが目的です。働きがいを向上させるために、働きやすさの整備は必須ですが、職場環境の改善だけでなく、従業員の内面からやる気を引き出す施策が求められます。
参照：「働き方改革」は「働きがい」を高めるのか｜働きがいのある会社（Great Place to Work® Institute Japan）
GPTWが考える働きがいのある会社とは？
世界約60か国で、働きがいに関する調査を実施し、「働きがい認定企業」や「働きがいのある会社」をランキングとして発表するGreat Place to Work®（GPTW）では、前述のハーズバーグの理論をもとに、「働きやすさ」と「やりがい」の両方が備わった組織が働きがいがある会社としています。
参照：「働きがい」とは？｜働きがいのある会社研究所（Great Place to Work® Institute Japan）
働きやすさは、改善により効果が目に見えやすいものであり、かつ不足していることにも気づきやすいものです。しかし、やりがいは目に見えにくく、従業員の状態を把握することは容易ではありません。
かつでは長時間労働があたりまえだった日本企業も、2001年に週の労働時間60時間以上の労働者が13%だったのに対して、2018年は6.9%と「働きやすく」なりました。しかし、国民生活選好度調査によれば「仕事のやりがい」のピークは1981年の31.9%をピークに低迷しており、日本人は働きやすさが向上しても、仕事に満足はしていません。
働きがいのある会社を目指すには、目に見えない「やりがい」をどのように引き出すかが重要なポイントといえます。
参照：第６章 総合報告 「働く×生き生き」を科学する 一人ひとりが生き生きと働ける次世代社会の創造を目指して
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働きがいを向上させる３つのメリット
働きがいの向上は、以下の3つのメリットにつながります。
企業の業績アップ
GPTWの「働きがいのある会社」ランキング選出企業の株価リターンは、その他の主要な株価指数と比較して高い傾向にあるとされています。たとえば、2010年ベストカンパニーに選出された上場企業の10社に、2010年3月末で等金額を投資した場合、9年後のリターンは256.5%と非常に高かったのに対し、同時期の日経平均とTOPIXのリターンは91.2%と62.6%でした。
このように、働きがいが高い企業では、長期的な業績アップにつながる従業員の動きが生まれます。
参照：「働きがい」とは？｜働きがいのある会社研究所（Great Place to Work® Institute Japan）
新しい企画・アイディアの創出
リクルートワークス研究所の調査では、人が「生き生きと働く」、つまりはやりがいを感じながら働くための8つの要素を分類しています。その中には、自らの経験から得意分野を認識する「強みの認知」や、効率的に仕事を進めたり学びながら変化したりする「オーナーシップ」が挙げられています。
すなわち、やりがいを感じながら働く従業員は、自らの得意分野を認識し、仕事のやり方を工夫したり新たなチャレンジをしたりする意欲が高いといえます。こうした仕事への自発的な姿勢は、いままでにないサービスを生み出すきっかけとなります。
参照：P14 第６章 総合報告 「働く×生き生き」を科学する 一人ひとりが生き生きと働ける次世代社会の創造を目指して
人材の定着
働きがいが向上した職場では、従業員は自らの居場所を実感できます。つまり、職場から期待されていることを知り、仕事を通じて社会の役に立つという実感が得られ、組織の一員であると感じられる状態です。
職場の人間関係の悩みは、「相談できない」というような孤立感から生まれることが多く、離職を考える要因の一つとなっています。そのため、従業員が安心して働ける働きがいのある会社では、人材が定着しやすいといえるでしょう。
働きがいのある会社に共通した特徴
では、働きがいのある会社とは、具体的にどのような特徴があるのでしょうか。1998年からランキングを発表するGPTWでは、働きがいのある会社の定義を、「従業員からみた、働きがいのある会社」と「会社からみた、働きがいのある会社」にわけ、それぞれの構成要素を定義しています。
従業員からみた働きがいのある会社と５つの要素
GPTWによれば、従業員が会社や経営者、管理者を信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感を持っている会社が、従業員からみた「働きがいのある会社」にあたります。
さらにここで言われる「信頼」を、GPTWは「信用」「尊厳」「公正」「誇り」「連帯感」の5つの要素に分け、この要素に基づき従業員に対して働きがいがあるかどうかの調査を実施します。
〈従業員調査を構成する５つの要素〉
①信用
従業員がマネジメントをどれだけ信用しているかを図る。マネジメントのコミュニケーション、習慣、能力、誠実さに対する従業員の認識を評価。
②尊厳
従業員がマネジメントからどのくらい尊敬・尊重されていると感じているかを測る。マネジメントが従業員に対して行ったサポート、協力、配慮のレベルを評価。
③公正
従業員がマネジメントに公正に扱われていると感じているかを測る。従業員が職場で感じている公平、中立、正義に関して評価。
④誇り
従業員の仕事に対するプライドを測る。自分自身の仕事や会社、組織に対して感じている誇りを評価
⑤連帯感
従業員が職場で感じている連帯感を測る。職場内での親密さ、ホスピタリティ、コミュニティの質を評価。
参照：P3 「働きがいのある会社」調査の方法と 調査結果を活用した組織変革のあり方
会社からみた働きがいのある会社と９つの領域
GPTWによれば、マネージャーや管理者・経営者など、会社からみた働きがいのある会社とは、信頼に満ちた環境で、ひとつのチームや家族のように働きながら、個人の能力を最大に発揮して、組織目標を達成できる職場としています。
こうした会社にするには、企業文化や各種制度の整備が必要であり、これらを9つの領域に分けて評価します。
〈会社調査における働きがいを高める9つの領域〉
組織目標を達成する
| 組織目標を達成する | 触発する | 従業員に、「自分達の仕事は、“単なる仕事”ではなく、重要な意味がある」と感じてもらうための仕組み、取り組み |
| 語りかける | 従業員と、組織の重要事項を共有化する仕組み、取り組み | |
| 傾聴する | 従業員の声・意見をマネジメント層が吸い上げ、対応する仕組み、取り組み |
個人能力を発揮する
| 個人能力を発揮する | 感謝する | 従業員の成し遂げた仕事・努力に対する感謝を示すための仕組み、取り組み |
| 育成する | 従業員の能力開発の機会、取り組み | |
| 配慮する | 従業員を個人として大切にする仕組み、取り組み |
ひとつのチームや家族のように働く
| ひとつのチームや家族のように働く | 採用する | 自社の良い企業文化を継続するための採用活動や新入社員歓迎の仕組み、取り組み |
| 祝う | 成功体験・楽しい経験の中から連帯感を育む仕組み、取り組み | |
| 分かち合う | 利益を皆で（従業員だけでなく社会含む）分かち合う仕組み、取り組み |
参照：P4 「働きがいのある会社」調査の方法と 調査結果を活用した組織変革のあり方
この従業員と会社の双方からの働きがいのある会社の要素を鑑みると、従業員が会社を信頼できるような、仕組みや取り組みにより組織が活性化し働きやすさが備えられている会社が、働きがいがある会社であるとわかります。
働きがいがある会社の仕組みや取り組みのポイント
従業員の信頼を生み出す、会社の仕組みや取り組みのポイントは、下記の項目として表れます。自社にどんな仕組みの整備や環境改善が必要かを検討する際の参考にしてください。
行動指針などがしっかりある
行動指針とは、「企業理念を実現するために、社員としてどのような行動をするべきかを明確にするもの」です。行動指針を確立・浸透させることは、従業員の信用や連帯感を生み、組織目標の達成に貢献します。
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オフィス環境が整備されている
2020年は新型コロナウイルスの影響でテレワークが広がり、働き方の変化が拡大しました。多様化するニーズに対応したオフィス環境の整備は、従業員に尊厳を感じさせ、個人が能力を発揮できる配慮につながります。
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健康経営に力をいれている
健康経営とは1992年にアメリカの心理学者ロバート・H・ローゼンが自身の著書によって提唱した概念です。従業員の健康管理を企業が取り組むべき経営上の問題と捉え、積極的に健康増進への取り組みを行っていく経営手法のことをいいます。企業の健康に対する取り組みが従業員の健康増進につながれば、尊厳の醸成や育成につながります。
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福利厚生が充実している
従業員に公正、誇り、連帯感を生み出すものであり、個人能力の発揮につながる感謝を示す企業からの取り組みにあたります。また、福利厚生の内容によっては、採用での魅力となったり、連帯感を生み出す「祝い」の要素としても機能したりします。
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残業が少なく休暇がとりやすい
働きやすい環境整備は、従業員がベストなパフォーマンスを発揮できるための配慮にあたります。長時間労働の撤廃やノー残業デーのほか、有給の時間単位取得や、週休三日制による働き方改革は、こうした整備につながります。
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教育や研修が充実している
教育や研修制度は、育成にかかせないポイントです。また、個人が仕事の意味を実感する触発といった側面もあります。近年では、テレワークなど働き方が多様化しており、それに合わせた教育研修制度が求められます。
社内コミュニケーションが活発
風通しの良いコミュニケーションは、連帯感に欠かせないだけでなく、公正を感じるものです。テキスト主体のコミュニケーションのポイントや、遠隔の従業員とも迅速にコミュニケーションをとれるツールを抑えましょう。
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ダイバーシティを促進している
女性活躍推進などの取り組みは、尊厳、公正、誇りを生み出すほか、個人が活躍するための配慮、育成につながり、かつ組織が語り掛けや傾聴を行っている結果といえます。
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柔軟な制度設定をしている
テレワーク、フレックス、育休制度といった柔軟な働き方の設定は、信用や尊厳、公正を生み出します。また従業員に能力開発の機会を失わせず、個人として配慮した取り組みにあたります。
2021年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング
「働きがいのある会社」ランキングとは、GPTWジャパンが毎年定める一定の基準に達した企業を認定するものです。第15回目を迎えた2021年のランキングでは合計462社が参加、うち160社が「働きがいのある会社」（ベストカンパニー）として選出されました。
ランキングは、「大企業部門（従業員1,000名以上）」「中規模部門（従業員100-999名）」「小規模部門（25-99名）」の3つの部門に分かれ、それぞれ25社、65社、70社の企業が選ばれています。
ここでは、それぞれの部門の10位までを紹介しつつ、特徴ある取り組みを実施している企業をピックアップして紹介します。
「働きがいのある会社」ランキング
大企業部門（従業員1,000名以上）
シスコシステムズ
セールスフォース・ドットコム
ディスコ
プルデンシャル生命保険
モルガン・スタンレー
アメリカン・エキスプレス
レバレジーズグループ
Works Human Intelligence
DHLジャパン
日本アイ・ビー・エム
中規模部門（従業員100-999名）
コンカ―
サイボウズ
CKサンエツ
ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ
freee
FCE Holdings
ディアーズ・ブレイン
リブ・コンサルティング
セプテーニグループ
FTG Company
小規模部門（25-99名）
フラッグシップオーケストラ
ダイレクトマーケティングミックス
ENERGIZE
現場サポート
オンリーストーリー
あつまる
エコライフ
Slack Japan
湘南ゼミナールオーシャン
バーテック
参照：2021年版 日本における「働きがいのある会社」ランキング｜働きがいのある会社研究所（Great Place to Work® Institute Japan）
「働きがいのある会社」注目企業ピックアップ
【大企業部門｜シスコシステムズ】
社内コミュニケーション活発／社員を巻き込んだ企業カルチャーの形成
これまでに合計4回ランクインしている同社は2018年に引き続き第1位に選出されました。
取り組んできた社員の生産性と満足度向上のための働き方改革の推進のほか、この一年、新型コロナウイルス感染症拡大における、社員と家族の健康を最優先員位置付けた完全在宅勤務の実施や、オンラインでのコミュニティイベントの実施など、社員への尊重と一丸となった企業カルチャーの形成が評価されました。
また、多様性を認め合う企業文化の形成、各種人事制度の構築、コミュニケーションを円滑に行うためのツールの導入などを積極的に進めています。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/tip/interview/20180401_103.html
企業ページ：https://www.cisco.com/c/ja_jp/index.html
【大企業部門｜ディスコ】
柔軟な制度設定／働きがいを仕組み化する
13年連続でランクインする半導体製造装置メーカーである同社は、従業員の働きがいを高めるための部門をまたいだ取り組みや公正な組織運営が高く評価されました。
従業員同士の関係の質向上のため、活動内容を「部門対部門の対戦形式」で発表し、ゲーム性を活かしながら社内で展開しやすくなるなど工夫をしています。
また、あらゆる仕事に「Will」という単価を用いて「社内オークション」により仕事を落札するWill制度は、仕事を「仕方なくする」怠惰からの脱却につながっています。さらに「真のCS(Customer Satisfaction：お客様満足)は、ES(Employee Satisfaction：従業員満足)なくしてありえない」とし、働きがいを高めるための専門部署を設け、継続的な取り組みを続けています。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/tip/survey/20160927_108.html
企業ページ：https://www.disco.co.jp/jp/
【大企業部門｜モルガンスタンレー】
適切な人事評価・研修充実／入社初日から在宅勤務の社員への対応
第1回から15年連続で選出されている同社は、リモートワークでも社員を置き去りにしない教育・研修の充実や信用を醸成するコミュニケーションが評価されました。
入社初日から在宅勤務の新入社員でも、他の社員と知り合えるようオンラインでのカジュアルトークセッションを実施。配属部門以外の先輩社員と1対1でミーティングを行い、新入社員の不安を解消しエンゲージメントを向上させる取り組みを行いました。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/tip/interview/20210422_271.html
企業ページ：https://www.morganstanley.co.jp/ja
【中企業部門｜コンカー】
柔軟な制度設定／リモートワークでのエンゲージメント強化
6年連続でランクインする同社では、リモートワークでのエンゲージメント強化の取り組みが評価されました。
社員がそれぞれのワークスタイルにあわせ、自宅やオフィス以外の場所からでも就業できるようガイドラインを設定した「Work From Anywhere」では、短期ワーケーション、長期ワーケーション、遠隔地への移住という3つのパターンにあわせてルールを整備。これまでのリモートワークの定義だけに限らない、社員が柔軟に働ける選択肢を示しています。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/tip/interview/20180910_98.html
企業ページ：https://www.concur.co.jp/
【中企業部門｜サイボウズ】
ダイバーシティ促進／社員の多様性に応える人事制度
2007年からライフステージの変化に合わせて勤務時間や場所を選択できる「働き方宣言制度」を取り入れてきた同社では、社員の多様性に応える充実した人事制度が評価されました。
「100人100通りの働き方」を掲げ、制度、ツール、風土という3点からの施策を展開。離職率が28%と過去最高であった2005年と比較し、2019年には4%前後になるなど、社員が働きがいを実感できる会社作りを実践しています。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/library/talk/20200720_225.html
企業ページ：https://cybozu.co.jp/
【中企業部門｜freee】
社内コミュニケーション活発／イベントを通じた価値観の共有
社員総出で課題解決に取り組む全社対話集会「freee MAJIKACHI Day (fMD) 」による価値観の共有が評価されました。
新型コロナウイルス感染症の拡大により2020年はRemoを利用しオンラインで500名の社員が参加し、100個のテーマからそれぞれが選び議論。普段の業務では手が付けられないけれど、価値がありそうなことに向き合う時間づくりを通じて、ムーブメント型チームという同社の原則が実現できるよう取り組んでいます。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-m-05
企業ページ：https://corp.freee.co.jp/
【小企業部門｜ENERGIZE】
教育や研修の充実／社員総出で関わる新卒採用
組織の生産性向上に貢献するコンサルティングを提供する同社では、採用の90%が新卒です。毎年の新卒採用責任者はその年の一年目がつとめ、内定者が会社説明会からインターンシップまでを担当するというように、社員全員が採用にかかわることを徹底しています。
会社が従業員を尊敬し、個人の興味に合った仕事に取り組んだり、採用を含めた意思決定のプロセスに参加できるよう支援したりといった取り組みが評価されました。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/ranking/japan/2021.html#modal-s-03
企業ページ：https://energize-group.co.jp/
【小企業部門｜現場サポート】
行動指針がしっかりある／チームワーク重視の体制で誰もが働きやすい職場に
2020年に鹿児島県から初ランクインした同社は、直近5年間で離職者ゼロを達成し、誰もが働きやすい職場づくりをすすめています。
なかでも、チームワークを重視した「ダブルアサインメント」と、ジョブによる繁忙期や繁忙時間の違いをカバーするための「マルチジョブ」を組み合わせ、担当者が変わってもスムーズにお客さまのサポートが行えるようにするなど、生産性を向上させています。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/tip/interview/20201125_238.html
企業ページ：https://www.genbasupport.com/
【小企業部門｜Slack Japan】
福利厚生の充実／在宅勤務でのオンオフをサポート
2020年、誰もがこれまで通りの仕事を遂行するのが困難な状況に陥った年、メッセージプラットフォームを提供する同社では、「良い仕事をして、終わったらきちんと家に帰る」を合言葉とした仕事とプライベートのバランスを重視するカルチャーのもと、在宅勤務中でもオンとオフの切り替えが出来るよう、毎月一度金曜日を全社休暇とするFriyayを導入。
「透明性を確保すること」「心理的安全性を維持すること」「生産性を向上させること」をリモートワークで重視し、本人や家族の体調不良、休校時のサポート時に取得可能な特別有給休暇を追加で導入するなど、働きやすい環境整備をすすめています。
受賞ページ：https://hatarakigai.info/tip/interview/20210107_243.html
企業ページ：https://slack.com/intl/ja-jp/
内面への働きかけと外部環境の整備が働きがいのある会社をつくる
働き方改革に代表される、就業環境や制度の充実は、働き方が多様化するにつれ、より会社に求められるようになるでしょう。教育研修制度や、評価制度も、より実情に沿った個人の能力を伸ばすものが求められます。
そのように、一人一人が働きやすい組織づくりへの取り組みは、従業員との信頼醸成につながります。従業員同士の関係向上や新たな仕事への挑戦など、個人の内面への働きかけと外部環境の整備の二つの視点での取り組みが、働きがいがある会社をつくっていきます。
