福利厚生でマッサージ?従業員の健康をサポートする施策のメリット

    福利厚生でマッサージ?従業員の健康をサポートする施策のメリット

    福利厚生は、企業から従業員に支給する健康やQOLを目的とした報酬です。そんな福利厚生サービスの一環として、従業員の疲れを癒すマッサージに注目が集まっていることをご存じでしょうか。

    なぜ今マッサージに注目が集まっているのか、その理由と導入のメリット・デメリットをご紹介します。導入に必要な準備についても解説していますので、これから導入を考えている担当者の方はぜひ参考にしてみてください。

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    健康経営にも効果的!福利厚生「マッサージ」

    近年、福利厚生サービスの一環としてマッサージを導入する企業が増えています。その背景には、従業員が健康で快適に働ける環境づくりを推進する「健康経営」という考え方があります。

    健康経営とは、従業員の健康サポートを企業が取り組むべき経営上の戦略として捉え、健康増進につながる取り組みを積極的に行っていく経営手法のことです。その根本には「従業員が健康的に働ける環境をつくり、それぞれが高いパフォーマンスを発揮できれば、企業の生産性向上にもつながるはずだ」という考え方があります。

    また、生産性向上だけでなく企業のイメージアップにもつながると考えられます。優良な企業は、経済産業省から「健康経営優良法人(ホワイト500、ブライト500)」や「健康経営銘柄」の認定を受けることもできます。

    そのため、健康経営を意識した取り組みとして、従業員の健康増進につながるマッサージを福利厚生に導入する企業が増えているのです。

    特にデスクワーク中心の企業では、肩こりや腰痛に悩まされる従業員も少なくありません。マッサージは体のこりをほぐし、疲れを癒すものです。従業員満足度の向上に大きくつながるサービスとしても注目を集めているのが、マッサージなのです。

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    福利厚生で導入できるマッサージは3種類

    福利厚生として導入できるマッサージには、大きく分けて出張型・社内常駐型・来院型の3種類があります。それぞれの特徴を見ていきましょう。

    出張型:マッサージ師に事業所まで来てもらう

    1つめは、マッサージ業者を利用して事業所で施術してもらう「出張型」です。企業は空き会議室や休憩室などのマッサージができるスペースを用意し、契約した日時にマッサージ師に来てもらいます。

    一般的な初期費用は無料~50000円ほどとされており、出張1回ごとの利用料も発生します。利用料は1時間単位で加算されるものや、1日単位で決まっているものもあり、業者によってさまざまです。

    従業員がマッサージ店まで出向かなくても施術を受けられるので、時間や労力をかけずに利用しやすい形態だと言えるでしょう。また、マッサージ用の施設を常設しておく必要がないため、企業にとっても初期費用や維持費の負担が軽減されるというメリットがあります。

    出張型を導入する場合は、あらかじめ料金を調べて予算に合ったサービスを選ぶとよいでしょう。

    社内常駐型:社内に設備を用意し、マッサージ師を雇用する

    2つめは、社内にマッサージ用の施設を常設し、マッサージ師を雇用する「社内常駐型」です。部屋やベッドをはじめとした新たな設備導入が必要になるため、初期費用は高額になりがちです。設備の維持費やマッサージ師の人件費も毎月かかります。

    しかし、日時が決まっている出張型や自ら出向かなければならない来院型と異なり、従業員がいつでも利用できるという点が最大のメリットです。「今日は少し疲れたから、マッサージでリフレッシュして帰ろう」と思い立った時に施術が受けられると、従業員にとって満足度の高いサービスとなるでしょう。

    社内常駐型は金銭的なコストが大きいため、従業員からの反応や費用対効果をよく検討しなければなりません。いきなり社内常駐型にするのではなく、まずは出張型や来院型で反応を見てから移行するとよいでしょう。

    来院型:従業員がマッサージ店に行って施術を受ける

    3つめは、従業員がマッサージ店に出向いて施術を受ける「来院型」です。企業はマッサージ業者と契約し、従業員はその店舗や施設に直接出向いて、無料または格安で施術を受けます。

    出張型はマッサージ師が事業所まで出張する費用が発生しますが、来院型にはそのコストが発生しません。そのため出張型よりも契約料金が安く、導入にかかる金銭的コストを抑えやすいというメリットがあります。

    ただし、従業員は自らマッサージ店まで行かなければならず、時間と労力がかかります。事業所から遠い場所にあると、退社後や休日に行くのも億劫になってしまい利用率が低くなるおそれがあります。

    来院型を導入する場合は、従業員が利用しやすい立地に店舗・施設がある業者を選んだり、十分な周知活動をしたりと、利用促進にも力を入れるとよいでしょう。

    マッサージを導入するメリット5つ

    マッサージを福利厚生として導入すると、どのような効果を得られるのでしょうか。そのメリットを解説します。

    ①従業員の健康維持をサポートできる

    デスクワーク中心の従業員は肩こりや腰痛を抱えがちですし、外回りや肉体労働で体を動かす従業員も、体に疲労がたまっていることでしょう。マッサージは肩こりや腰痛の原因となる体のこりをほぐし、疲れを癒すリフレッシュ効果があります。

    定期的なマッサージで疲労回復・血行促進することは、従業員の健康維持にもつながるでしょう。健康経営の観点から見ても、福利厚生としてマッサージを導入するのは効果的だと考えられます。

    ②パフォーマンス向上が見込める

    どんなに優秀な従業員でも、疲れや肩こりなどの痛みがあるとパフォーマンス低下につながってしまうものです。マッサージでリフレッシュし、疲れや痛みが解消した状態で業務に取り組めば、集中してより高いパフォーマンスを発揮することができるようになるでしょう。

    マッサージによるリフレッシュ効果は、従業員の健康をサポートするだけでなく、企業の生産性向上にもつながると考えられます。

    ③モチベーションが向上する

    心身が疲れている状態では、仕事へのモチベーションも上がらないという人は少なくありません。マッサージでリフレッシュして疲れが取れると、仕事に対するモチベーションの向上にもつながり、快適に働けるようになるでしょう。

    従業員の疲れを癒し、高いモチベーションを持ってより良いパフォーマンスを発揮してもらうためにも、福利厚生にマッサージを導入するのは効果的だと言えます。

    ④離職率低下につながる

    福利厚生としてのマッサージは「従業員の健康を大切にしている」という姿勢を形にでき、従業員にも理解してもらいやすい取り組みの1つです。従業員への配慮が伝われば、エンゲージメント向上にもつながるでしょう。

    また、マッサージのリフレッシュ効果で従業員のストレスを軽減させられれば、メンタルヘルスのケアとしても有効な対策になります。結果として従業員の定着に繋がり、離職率も低下していくでしょう。

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    ⑤企業イメージがアップする

    福利厚生としてマッサージを導入することは、社内だけでなく社外への企業イメージアップにも効果的です。マッサージをはじめとした健康サポートの福利厚生は、求職者や顧客などから見ても「従業員を大切にしている企業」として、良いイメージを抱いてもらいやすいものです。「マッサージを導入している」と話のネタにもできるでしょう。

    福利厚生にマッサージを導入する際の注意点3つ

    福利厚生にマッサージを導入するには、いくつかデメリットもあります。自社の予算や従業員の人数、所在地によっては導入が現実的でないと考えられることもありますので、あらかじめよく検討しておきましょう。

    ①契約スタイルによってはコスト負担が大きくなる

    マッサージを導入するには、出張型・社内常駐型・来院型のいずれにしてもコストがかかります。特に社内常駐型は、事業所内で新たに設備を整えなければならないため、負担が大きくなってしまいがちです。

    コスト負担の大きさで見ると、一般的には社内常駐型>出張型>来院型となります。ただし、前述の通りどのタイプにもメリットがありますので、一概にコスト負担の小さいものがいいとは言えません。自社の予算とかかるコストをあらかじめ計算しておき、無理のない範囲で導入するようにしましょう。

    ②全従業員が平等に利用できるとは限らない

    マッサージは疲れを癒してくれるものですが、全従業員が好むとは限りません。苦手な人はまったく利用しないと考えられますし、来院型では「マッサージ店が遠いから利用しない」という人もいるでしょう。このように、従業員によって利用率が異なり平等になりづらいのは、1つのデメリットだと考えられます。

    せっかく福利厚生にマッサージを導入しても、あまり利用されなければ費用負担だけがかさみ、もったいないものです。事前にアンケートなどで従業員の意見も聞いた上で、導入を検討するとよいでしょう。 

    ③サービスによっては利用地域が限られることがある

    福利厚生として導入できるマッサージサービスの中でも、出張型のものは利用可能な地域が限られることがほとんどです。主に関東・関西の都心部では出張可能ですが、地方ではまだ対応していない可能性もあります。希望するサービスが未対応の場合は、他のサービスを探すか対応エリアの拡大を待ちましょう。

    来院型でも、事業所や従業員の生活圏内から大幅に離れたところに店舗・施設があると、利用されづらいと考えられます。サービス内容だけでなく、利用しやすいエリアに店舗・施設があるかどうかにも気を付けながら、導入するサービスを検討しましょう。

    導入前に行うべき準備のポイント

    福利厚生としてマッサージを導入する場合、どのような準備が必要なのでしょうか。企業の担当者が行うべき準備のポイントを解説します。

    施術に必要なスペースや備品を確認

    まずはマッサージ導入にあたって、必要なものを確認しましょう。出張型や社内常駐型の場合、施術を行う部屋が必要になります。

    出張型は空き会議室や休憩室など、マッサージ業者が指定する広さを確保したスペースを用意します。社内常駐型の場合は、マッサージ師に常駐してもらうための部屋を新設するなど、大がかりな準備をしなければならないこともあります。

    また、マッサージ用のベッドやチェア、タオルやフェイスペーパーなどの備品も準備が必要です。備品類は依頼する業者によっては用意してもらえる場合もありますので、契約の際によく確認しておきましょう。

    企業が負担する費用の割合を検討

    部屋や備品類の準備ができたら、費用の負担割合についても検討しましょう。マッサージ費用の負担は、企業が全額負担するケースと、企業は一部を負担するケースがあります。企業が一部を負担する場合、従業員は通常よりも格安でマッサージを受けられることになります。

    具体的な費用は契約するスタイルや利用時間、サービス内容などによっても異なりますので、契約前に必ず確認して、予算に合ったものを選ぶようにしましょう。

    従業員に周知して利用率を上げる

    これはマッサージに限ったことではありませんが、福利厚生サービスは導入しただけでは効果がありません。導入した目的やサービス内容を従業員に周知して、利用してもらうことが大切です。より多くの従業員に利用してもらうことで、健康サポートや生産性向上という目的も果たされるものです。

    従業員の利用率を上げるには、社員総会で発表したり、ポスターを掲示したりと、より多くの場・手段で宣伝を行うとよいでしょう。モニターとして数名の従業員に体験してもらい、その体験記を社内報に載せたり、口コミで広めてもらうのも効果的です。

    福利厚生にマッサージを取り入れている企業事例

    では、実際にマッサージを福利厚生として取り入れている企業は、どのように活用しているのでしょうか。その事例をご紹介します。

    LINE株式会社|オフィス内で受けられる1回40分のマッサージ

     

     
    LINE株式会社では、社内常駐型のマッサージサービスを導入しており、オフィス内にマッサージルームが設置されています。従業員は社内の施設予約システムで事前予約をすると、1回40分のマッサージを500円で受けることができます(月2回まで)。

    施設内は照明を少し落としてあり、BGMやアロマディフューザーも用意されていますので、リラックスして施術を受けられるようになっています。温かい蒸しタオルが用意されているのも、従業員から好評なのだそうです。

    また、体格やコンディションに合わせたストレッチについてのアドバイスも受けられるため、施術中だけでなく業務の合間に体をほぐすのにも役立てることができます。

    参照:福利厚生の一つであるマッサージルームを紹介します|LINE HR BLOG

    株式会社Wiz(ワイズ)|月1回のマッサージはお手軽予約で毎回人気

     


    株式会社Wizでは、出張型のマッサージサービスを導入しており、月1回プロのマッサージ師が事業所を訪問します。従業員は事前に予約をすると、1人あたり15分程度の施術を受けることができます。

    施術を行うのは、会議室やリフレッシュルームに並べられた専用のベッドです。ホワイトボードなどで区切って施術が行われるため、施術中に誰かに見られることはありません。予約方法はメールで送られてくる時間帯を選ぶだけとお手軽で、毎回予約が殺到するのだそうです。

    マッサージ後には、家でできるマッサージ法や普段の姿勢についてなど、コリ改善についてのアドバイスも受けられます。

    参照:利用率が高い福利厚生!全従業員が対象の「会社deマッサージ」とは?? | Wizm!

    株式会社サイバーエージェント|全オフィスにマッサージルーム完備

     


    株式会社サイバーエージェントでは、社内常駐型のマッサージサービスを導入しています。オフィス内にマッサージルームが備え付けられており、従業員は無料で月4回(週1回×4)までマッサージを受けることができます。

    マッサージルームは一部のオフィスだけでなく、すべてのオフィスに完備しているのだそう。サイバーエージェントのオフィスは国内6カ所にありますが、どこに配属されてもマッサージが受けられるのは、従業員にとって満足度の高い福利厚生だと言えるのではないでしょうか。

    参照:福利厚生 | 株式会社サイバーエージェント

    株式会社コロプラ|全額無料で受け放題のマッサージサービス

     


    株式会社コロプラでも、社内マッサージの福利厚生を取り入れています。

    社員に充実したコンディションで仕事をしてもらうべく、本格的な社員マッサージを活用しています。

    オフィス内にマッサージルームである「Kuma SPA」が用意されており、プロのマッサージ師が常駐しています。予約が1〜2週間先まで埋まるほど人気のようで、。施術は3つのコースから選択することができ、30分や1時間など時間も選ぶことができます。

    なお、マッサージ代が全額無料で運営をしています。

    参照:マッサージルーム「Kuma SPA」

    手軽に始められる福利厚生サービス

    福利厚生でマッサージを検討するにあたり、新たなスペース確保や備品調達が難しいと思われる方もいらっしゃるでしょう。そのような方向けに、手軽に始められる福利厚生サービスをご紹介いたします。

    株式会社OKAN|オフィスおかん

     


    置くだけ社食のオフィスおかんは、福利厚生サービスとして注目を集めています。

    冷蔵庫や専用の自動販売機を設置し、健康的で安心・安全なお惣菜を24時間いつでも1品100円で食べることができます。北は北海道、南は沖縄県まで全国47都道府県で導入されている実績があります。

    食のサポートだけにとどまらず、「健康経営」「従業員の満足度向上」「社内コミュニケーション活性化」「オフィス環境改善」「女性活躍支援」「人材定着」「採用促進」など、企業が抱えている多くの課題を解決する新しいアプローチのツールとして業種・規模問わず活用されています。

    また、新型コロナウイルスの流行下においては、感染リスクを避けるために外出せずにいつでも社内で食事を提供したい、在宅勤務者が増えたことによる社食利用者の減少などからの運用コスト削減などの目的で、オフィスおかんへの切り替えが増えています。

    企業側が用意するのは電子レンジのみであり、導入しやすいというのも特徴です。

     

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    福利厚生にマッサージを導入して健康サポート!

    福利厚生サービスの一環としてのマッサージは、従業員の健康サポートにも役立ち、健康経営の観点から見ても効果的です。従業員の満足度向上や企業イメージのアップにもなり、メリットの多い施策だと言えるでしょう。

    ただし、契約するスタイルによっては新たな設備の用意が必要になったり、多額のコストがかかることも考えられます。導入を検討している福利厚生担当者の方は、自社の予算やスペースの都合も考えた上で、従業員のリフレッシュと生産性向上につながるサービスを選びましょう。

     

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